アイスホッケー全日本選手権の決勝、テレビで観戦しました。

さすが西武といった感想です。
やっぱり、ここ一発の地力がありますよね。

それにしても西武の＃３３には呆れます。
通常なら、

カウントダウン→ブザー→会場「ワー！」と大歓声→選手が抱き合う

という、感動のストーリーに見事水をさしてくれました。
まして、せっかくチーム最後の全日本優勝なのに。
この選手、今回が初犯ではないです。

よく、＃３３を知る方のコメントとして、
「普段はとても物静かな紳士なんですけどね」
といった類のコメントがありますが、
普段から暴力的だったら、それは犯罪者ですよ(^_^;)

でも、ある意味ホッケー選手の精神構造の象徴ですよね。
ラグビーみたいなノーサイドの精神と言うのはホッケーには無いんですかね。
特に日本においては、スポーツは青少年においては教育的な意味ももちますが、こんな思考を植えつけられてしまうのなら、見せるだけでなく、自分の子供には絶対させたくない競技ですね。

と、思いながら、夜、ジャンクスポーツを観ていたら、この度引退したプロ野球の清原選手が、乱闘の裏話をする中で「乱闘は基本的には子供に見せたくないじゃないですか」と言っていました。
普通の感性はこうなんですけどね。

「乱闘はアイスホッケーの醍醐味だ」

この馬鹿げた感性が直らない限り、少なくとも日本においては市民権を得る事は出来ないでしょうね。

昨日（２・１４）、アイスホッケー全日本選手権の準決勝、アイスバックスＶＳ西武の試合を観て来たのですが、結果は４−５で敗戦。

新聞の監督のコメントや選手のブログでも分かる様に、少なくても気持ちの上では西武を圧倒していました。
見ていて震えが起きるほど、観客席まで選手の気迫が伝わってきました。

勿論、勝負ごとは勝たなくてはなりません。敗者の美学など無いと思っています。
だから、普段は負けた試合では、試合後の拍手はしない主義なのですが、、昨日は、終わった後、心から選手をねぎらい、思わず拍手をしてしまいました。

今日の３位決定戦、現在０−３で苦戦しています。
昨日の敗戦が糧になるかどうかは、今日の試合に掛かっています。

選手の皆さん、頑張れ！

アイスホッケーの全日本選手権を観に行こうかと思い、日本アイスホッケー連盟のＨＰを見たのですが、チケット情報が全くない。。。
連盟に問合せしようと思ったが、電話番号が出ていない。。。

「異論も多いが」って、多いって曖昧な表現だなあ。
現実的には組合以外で異論を唱える人なんてほとんどいないのでは？
これではあたかも「多数の反対意見を押し切って」ってニュアンスです。



《以下読売新聞より引用》

「保護費詐取、２億円を全職員穴埋め？「連帯責任」に異論も」

北海道滝川市の生活保護費詐取事件が立件されてから２月で丸１年が経過した。捜査は終結したが、だまし取られた２億４０００万円もの公金は戻らず、市は全職員の給与を削減し、損害の補填(ほてん)に充てる構えだ。

　市民感情に配慮した「連帯責任方式」には異論も多いが、労使交渉の現場では「歩み寄るしかない」との声も出始めている。

《引用終わり》

こんなアホが教授をやってるから、ダメなんです。

以下毎日新聞より

逆風の中で：第２部・企業とスポーツ／１　佐伯年詩雄・平成国際大教授
　◇文化的価値忘れるな
　今回の危機の基本的問題は、バブル崩壊後に起きた前回と変わらない。ただ、企業によっては前の危機で、企業スポーツのあり方を一生懸命考えて工夫しているところがある。経営資源として活用しようとしている企業は、今回の危機も乗り越えられる。しかし、そうでないところ、依然として宣伝広告のためでしか、スポーツを考えられない企業は、費用対効果の視点で評価し、切り離すチャンスをうかがっている。

　経営資源として持つ意味は、スポーツの持っているメディア機能をどう考え、いかすかということ。メディアといってもテレビや新聞などのマスメディアではなく、スポーツは地域、市民社会とのネットワークをつくる最大のメディア（媒体）。企業と地域の接点に位置づけるべきだ。

　企業スポーツの重要性を評価する観点から言えば、スポーツは決して企業の私的な持ち物ではない。今回の西武のアイスホッケーや前回の日立のバレーなどは、その企業だけでなく日本の社会にとって重要なスポーツ資源だったはず。それが、社会文化資源などとして評価されずに、捨てるかどうかを決める。例えば、ドイツのある交響楽団が解散するとなれば、地域の市民やドイツ国民の音楽ファンは黙っていない。そのような社会的、文化的価値を見いだしていかなければいけない。

　欧州の企業とスポーツの関係を研究してきた。欧州は地域クラブと思われがちだが、トップレベルで純粋なクラブはほとんどなく、何らかの形で企業の支援を受けている。しかも企業は広告宣伝という形よりも、スポーツにかかわることでブランド力を高めている。日本では、スポーツを手放してもその企業に批判はいかないが、欧州ではブランド力低下の危険性を伴う。

　欧州では「スポンサーシップ」という言葉が使われなくなった。パートナーシップやＣＳＲ（企業の社会的責任）という考え方だ。スポンサーとパートナーの違いは、見返りを求めるか否か。企業は地域活性化のために、クラブとスポーツチームをつくって、スポーツを地域住民に開放して、強化費用を出す。地域はそのチームを支える。どちらも、公益性を優先し、自己利益は求めていない。

　欧州のスポーツも企業の積極的な支援を望んでいる。だから、日本のような企業スポーツを単純に遅れたものとみるべきではない。ただ、日本も企業と地域との２本足で立つようなスポーツ環境づくりを目指す時期に来ていることは確かだ。【構成・百留康隆】

　　　　　◇

　長年、日本のスポーツを支えてきた企業スポーツにとって、今回は９０年代のバブル崩壊後以来の危機と言われている。企業とスポーツの関係について識者に聞く。＝つづく

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

　■人物略歴

　◇さえき・としお
　スポーツ社会学専攻。欧米などの企業とスポーツのかかわり方などを研究。著書に「現代企業スポーツ論」「現代スポーツを読む」「スポーツプロモーション論」など。東京教育大大学院修了。筑波大名誉教授。６６歳。

《引用終わり》

指摘は２点
１．この先生は「宣伝広告」と「企業のブランド力を高める」事を違うモノだと考えれおられるようですが、マーケティングについての知識がなさ過ぎます。
宣伝広告という行為は直接購買に結びつける事を目的にしたモノもありますが、「ブランド遡及」を目的はあります。イメージ広告と呼ばれるものです。
また、ブランド力向上は直接購買に結びつかない事が多いですが、最終目的はやはり「購買」に繋げることであり、ブランド力向上の為の行為は、イコール宣伝広告なのです。
社会学の先生ですからしょうがないですが、スポーツを語る先生は少なからず社会学的視点からのアプローチが多く、むちゃくちゃです。

２．スポンサーシップとパートナーシップとを区別しておりますが、それでは、パートナーシップと言われる企業の名前をユニフォーム等に記載するのは何故ですか？
足ながおじさんのように匿名でそっと支えればいいじゃないですか。
企業はパートナーシップという行為でブランド力向上というベネフィットを得ているのですから、見返りなしと言う事は間違いです。この先生の言うとおり、ブランド力向上と宣伝広告とを別なものだと定義したとしても、論理矛盾を起しています。
そして、スポンサーシップとパートナーシップとを区別したとしても、いずれにしてもおカネを出せる企業に経済的基盤が無ければどっちみち成立しません。
ＡＩＧ生命がパートナーを辞めましたよね？非難します？あのまま続けていた方が、バカにされますよ。
サッカーはワーゲンやオペルなどクルマメーカーがパートナーになっているケースが多いですが、厳しくなると個人的には思っています。

こんな先生がのさばっているようじゃ終わってます。